地球被表面の３０％は陸域であり残り７０％は海域である。多様にして膨大な自然生態系が育まれる海域での現状は・・・・。そもそも海岸に漂着するゴミの大半は、すべての人間の生活活動や漁業などを初めとする種々の経済活動から発生する。今日、石油の二次製品であるプラ製品の漂着ゴミが多くを占めてきた。このような漂着廃棄物を主として、ゴミ種類や発生源が多種多様であって、その所在や発生過程が不明でしかも多様な素材が密接不可分の状況に存在していて原因者が特定できない実状をももっている。さらには廃棄物処理法で規定する一般廃棄物や産業廃棄物とが混在している上、漂着物の性質として塩分を多量に含む特徴がある。発生源は「内陸部から河川経由で流入するゴミ」・「海洋上からの船舶からの不法投棄」・「海外からの浮遊漂着ゴミ」・「海岸域への不法投棄や港湾利用に伴うゴミ」など発生源が多岐に渉り、その量も膨大で、しかも何度も反復する特徴がある。このような廃棄物は原因者が特定できず、処理側（海岸管理者・市町村廃棄物部局）で経費負担を強いられ著しく理不尽な実状がある。またプラ製品漂着物の特徴として生分解特性がなく、年月と共に破片化・劣化して、いつまでも海岸域に留まる特徴がある。このような海岸域に滞留する廃棄物は、魚類・鳥類をとわず野生生物への被害が深刻化の様相を呈している。例えば漁具魚網や釣り針など動物に掛り、機能制限を受ける。微細なプラゴミの破片を誤飲誤食し死亡する事例も多発している等、自然環境への影響は極めて深刻である。一方では経済的影響も又、深刻で、水産業でのシラス・海苔養殖・モズクなどゴミが混入すれば風評被害による信用失墜による経済的損失を受けることの他、魚網・魚場の悪化など、直接的影響は計りしれないものがある。海洋ゴミの問題は、景観悪化による観光資源への影響や、ゴミ混在による漁業資源への悪影響のほか、ごみから浸出する汚染物質による水質の悪化や野生生物の誤摂取や植物の光合成阻害など動植物生態系への被害など経済的分野に留まらず自然環境保全上からも、さらには廃棄物の不法投棄も絡み重大な社会問題を引き起こしている。
　　　　　　　　　　　　　　　　　
瀬戸内海は日本最大の閉鎖性水域であり沿岸域に3,000万人が生活圏をなし、高度成長期の大量生産と消費と大量廃棄の経済社会で「負の遺産」として、この閉鎖性海域にも大量の海洋ゴミを残してきた。我々が目にする海洋ゴミはごく一部であって、海底に沈降し堆積した海底ゴミは、海域表面を浮遊するゴミも併せて面的にも立体的思考で把握しても、瀬戸内海全体では莫大な廃棄物量が想定でき、極めて深刻な状況にあると容易に想像ができる。過去に目にした知見から、この閉鎖性海域の陸域部付近での漁業の底引き網で、引き上げられた収穫は、多種多様の多量廃棄物の中に、極わずかに魚貝類が垣間見てとれ、何かしら傷を負った魚を海底ゴミから取り上げる様は、誠に痛々しい風景の実情を見たことがある。さてこのように海底に潜在化した物や、漂着ゴミの処理を反覆化させねばならない海洋漂着ゴミを適正に処理するには、質・量・困難性に於いて莫大で、且つ想定外経費負担を背景に、国・地方自治体が漂着物等の処理責任を負わされているが、未だ、其の責任の所在が明確化されていない実状が横たわっている。漂着廃棄物の大半を占有するものに、河川経由で漂着する流木や不法投棄ゴミが洪水に乗じ一部は、河川域に留まり大半は下流の海岸に漂着する。結果、廃棄物が所在した場所の自治体がその処理を負うことになるが、その処理経費を担うにはあまりにも理不尽であることから、以後においては、これ等の不公平を是正するシステムを関係者間で総体的に検討する事が必要である。さて日本に海岸漂着する廃棄物の主たるはプラスチック製品である。一旦、環境中に放棄されると半永久的に存在し、海洋生態系に悪影響を及ぼすだけで留まらず、除去し処分するには莫大な費用を伴う。これらの漂流物の発生源は国内外に存在し離島を中心に一部の海岸には海外由来に特化される場合もあるが、国内に漂着する其の多くの漂着ゴミは、日常生活や事業活動から発生する国内由来の漂着物による負荷が大きい。今以上に、これ以上に環境悪化を来たさないためにも、先ずは、国民一人一人が、廃棄物を出さない。廃棄物になる物は買わない等。より一層の環境配慮型のライフスタイルを実践して、国内由来廃棄物による漂着物削減に対して、喫緊に取り組まねばならない課題を残している。